スキル開発で「人と組織の可能性」を拡げたい。
■階層別の研修とサポート
民間企業でもＩＴ化が着実に浸透する組織は、必ずと言ってよいほど、経営トップの取り組みが積極的で、
率先して、自らの経営マネジメントにＩＴを活用されるという状況がみられます。
どこの学校の校長室にも、立派なノートＰＣが置かれているのに、教育委員会−校長間、あるいは
校長同士の連絡では、一部の方しかメールを活用しないというのでは、現場の教員に「できません」と言わ
れても、強く指導できないのも無理はありません。（仕方ないという意味ではありません。）
ｉＴｒａｉｎでは「管理職向け」「情報担当者向け」「初級者向け」など、学校全体を何階層かに分け、
必要な研修を実施し、必要に応じて現場でサポートをおこないます。
もちろん、先ずは管理職が率先して、自らの「情報化」を進める姿勢を提示することで、現場の先生方の
「情報化」を促進するようにします。
超現実的な民間企業においても、好業績、高成長企業であればあるほど、「経営理念」を大切にしており、
『経営理念』のある企業と、ない企業では長期的な成長率に大きな差が出るという統計もあります。
一見お題目的な「理念」は、教育の世界だけでなく、常に現実とシビアに向き合わねばならない民間企業
にとっても、「社員の心の拠り所」であり、暗い海を照らす灯台の灯なのです。
どこの学校へ伺っても、「教育目標」が職員室、教室に、子供たちの学びの心の拠り所として、掲示されて
いるのを見かけます。
さて、それでは「教育の情報化」については、どうなのでしょうか？
学校を取り巻く問題が日々増え続け、「教育の情報化」のプライオリティが、相対的に下がる状況にある
ことは理解できますが、結局教育に関わる問題とは、「どれも切り捨てられない」、優先順位はつけられても、
どの課題にも全力を尽くす姿勢が必要なのだと思います。
先ずは「教育の情報化」についての、教育委員会としての考え方と方向性を明確にし、可能であれば、
年度目標を設定していただくところから始めます。
■授業サポートはプランニング、教材作成補助、授業補助
苦手な先生の代わりに、得意な誰かが授業をおこなうというのは、児童・生徒に対するサービスレベル
だけを考えると、もっとも正しい選択なのかもしれませんが、もしもそうであれば、「教師同士がお互いの
得意分野で補完しあう」シフトを組む必要があります。（現実には「クラス間格差」が放置される傾向に）
問題なのは、得意な先生に情報化に関わる業務が集中し、苦手な先生が取り組む機会を逸し続ける
ような状況であり、その結果の「クラス間格差」「学校間格差」により、児童・生徒の被る不利益です。
全ての教員が、「ある程度のことは自分でおこなえる」ことが現実的な解決方法の第一歩です。
そのためｉＴｒａｉｎでは、「先生に代わって授業をおこなう」サポートは、対象者によって、その時点での
最適なサポートが授業の代行である場合を除いて、おこなわない方針です。
模範授業をおこなうことは可能ですが、原則本人がメイン、アドバイザーはあくまでも補助です。
